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沿革
| 1947年 （昭和22年） |
5月8日 | 新生電業株式会社（以下新生電業）会社設立登記完了 商号：新生電業株式会社 本店：東京都台東区同朋町4番地 資本金：190,000円 |
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| 1948年 （昭和23年） |
3月30日 | 臨時株主総会を丸ビル本店にて開催 |
| 11月10日 | 会社マークを制定 | |
| 1949年 （昭和24年） |
10月21日 | 建設業法施行に伴いはじめて建設登録を受ける 建設大臣（イ）第556 号 |
| 1952年 （昭和27年） |
6月1日 | 新生電業共済会創設、規約制定 |
| 1954年 （昭和29年） |
3月13日 | 本店を東京都千代田区大手町興農会館に移転 |
| 1957年 （昭和32年） |
11月18日 | 創立10周年式典を本店で開催し初の10年勤続表彰を行う |
| 1960年 （昭和35年） |
4月27日 | 東宮御所新築電気設備工事施工において建設大臣および宮内庁長官よりそれぞれ感謝状を受く |
| 1976年 （昭和51年） |
11月26日 | 「塗装工事業」の許可取得 |
| 1981年 （昭和56年） |
7月10日 | 電気整備工業株式会社（以下DSK)会社設立登記完了（登記事項） 商号：電気整備工業株式会社 本店：名古屋市中村区井深町 資本金： 3,000 万円 |
| 8月24日 | DSK 愛知県知事から建設業許可取得（電気工事業及び電気通信工事業） |
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| 1982年 （昭和57年） |
8月9日 | 新生電業 本店を東京都港区芝公園秀和芝パークビルヘ移転 |
| 2月19日 | DSK 愛知県知事から建設業許可取得（消防設備工事業） |
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| 1989年 （平成元年） |
1月11日 | DSK 商号をジェイアール東海電気工事株式会社（以下JRTD）に変更登記 |
| 1995年 （平成7年） |
12月7日 | 新生電業 JRTDとの合併契約調印 |
| 12月7日 | JRTD 新生電業との合併契約調印 |
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| 1996年 （平成8年） |
4月1日 | 新生テクノス株式会社両社の合併により"新生テクノス株式会社＂発足 |
| 1999年 （平成11年） |
12月12日 | 大阪新幹線支店を大阪市北区豊崎へ移転 |
| 2000年 （平成12年） |
2月1日 | 本店（名古屋）および中部支店をJRセントラルタワーズ22階へ移転 |
| 2001年 （平成13年） |
10月15日 | 東京新幹線支店を東京都品川区東五反田へ移転 |
| 2004年 （平成16年） |
5月6日 | 名古屋新幹線支店を名古屋セントラルタワーズ22階へ移転 |
| 6月21日 | 東京支店を東京都港区東新橋へ移転 | |
| 2005年 （平成17年） |
8月1日 | 東京新幹線支店を東京都港区港南JR東海品川ビルB棟5階へ移転 |
| 2006年 （平成18年） |
11月1日 | 新経営情報システム運用開始およびワークフローシステムを導入 |
| 2007年 （平成19年） |
4月1日 | 新生テクノス企業行動規範制定 |
| 2009年 （平成21年） |
12月28日 | 東京支店を東京都港区赤羽橋へ移転 |
| 2015年 （平成27年） |
5月7日 | 東京支店を東京都港区東新橋へ移転 |
| 2017年 （平成29年） |
5月8日 | 創立70周年を迎える |
| 2018年 （平成30年） |
5月7日 | 本店をG-BASE田町 16階・17階へ移転 |
| 2019年 （令和元年） |
4月1日 | 新研修センター使用開始 |
東海道本線 草薙・静岡問電化柱建植
三宅坂ICケープル搬入作業
東京駅に初乗り入れした0系新幹線
荻窪ステーションビル
東宮御所新接電気設備工事施工
本店が設けられた東京秀和芝パークピル
JRセントラルタワーズ
品川駅開業
リニア鉄道館
創立70周年記念式典
G-BASE田町
新研修センター
近年の実績
受注工事高・完成工事高
IR情報
貸借対照表・損益計算書
会社法第440条第4項の規定により、決算公告に代えて、貸借対照表・損益計算書は金融庁のEDINET（金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム）にて開示しています。
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